テレワークはもう知っていますよね？
2020年2月21日現在は、コロナウイルスの影響やオリンピック開催に向けてより話題になっています。
「会社に行かずにとも働きたいなぁ。」
「今日も満員電車かよ。」
そんな苦痛とはサヨナラしましょう。
パソコンやインターネットを活用して、オフィスから離れた環境でも仕事ができるので、少しずつ普及し始めています。
近年では在宅で働くことを「リモートワーク」とも呼びます。
働き方が変革する時代で注目のテレワークについて、以下の２つに分けた内容をお届けします。
・雇用型テレワーカー
・自営型テレワーカー
テレワークは個人と企業では導入方法や考え方がそもそも違います。
２つの働き方は分けて考えるのが良いですね。
雇用型テレワーカー
政府が推進するテレワークデイズも、主に企業に対してアプローチしています。
従業員の多くがテレワークで働ける環境になれば、オリンピックの交通混雑を減らすことも出来ます。
雇用型テレワーカーは主に３つのタイプに分かれます。
①在宅勤務
②モバイルワーク
③他の施設を利用
在宅（内勤型）勤務について
主に営業職以外の人たちが該当します。
またパソコンを使う仕事に適用される働き方です。
在宅勤務であれば通勤時間がなくなり、疲労やストレスも軽減されます。
また一部の仕事を在宅勤務にするケースもあります。
具体例として、「お客様との商談後に直行直帰で仕事する」「午前中は事務作業を在宅で済ませて午後から出社する」 などの働き方があります。
在宅（通勤困難型）勤務について
通勤に関しては２つのパターンがあります。
①常時通勤が難しい人
②一時的に通勤が難しい人
①に該当する人は、生まれつき身体に障害があっても、常時在宅勤務であれば社会参加できるケースがあります。
②に該当する人は、怪我や妊娠・育児・介護などの理由で一時的に通勤が困難でも在宅であれば働けるケースです。
企業にとっては優秀な人材を確保しやすくなります。
モバイルワーク（外勤型）について
移動中（電車や車）など営業を中心とした外出する業務に適用されます。
業務効率が向上し、直行直帰も可能なので移動時間を削減できます。
空いた時間で心にも余裕が生まれるので、疲労やストレスが軽減されます。
サテライトオフィス勤務について
本拠地とは別のオフィスでも、仕事が出来るワークスタイルです。
勤務地は自宅から近い場所、または遠隔地にあるオフィスでも働けます。
たとえば営業職の場合は、自宅や顧客先などに近い職場を選んで通勤できるので効率性が上がります。
企業のワークスタイル変革を成功させる「雇用型テレワーク」（2020年5月21日追記）
ワークスタイル変革を推進するための「雇用型テレワーク」
企業によるワークスタイル変革 (働き方の変革)の有効な施策として導入されている「雇用型テレワーク」の働き方は、実際に機能していないケースも少なくないのが現状。固定化したワークスタイルを貫いてきた日本企業だからこその現状とも言えますが、少子高齢化に伴う労働力不足問題を抱える日本にとって、働き方を改善し、生産性を向上させることが急務となっています。では、企業に所属する就業者による「雇用型テレワーク」を成功させるためのポイントは何なのでしょうか？
企業に所属する就業員による「雇用型テレワーク」の成功ポイントとは？
- 社内部門間の不平等を解消
「雇用型テレワーク」を社内で浸透させるには、まず、部門間の不平等を解消することが重要となってきます。例えば、営業部門は資料の出力処理が多いため、テレワークには不向きと思われがちですが、電子版資料やクラウドなどのツールを活用し資料を共有することで、その部門ならではの問題を解消することができます。 - 多様な働き方を受け入れるための自由な選択肢
ワークスタイル変革の目的の一つである「優秀な人材を確保」を実現するには、多様な働き方を受け入れることがポイントとなります。このポイントで、自由に働ける場所の選択肢を増やし、就業員の満足度を高め、ワークスタイル変革することが可能となります。テレワークだけでなく、サテライトオフィスの導入や、コミュニケーションの場であるオフィスと併用したテレワークスタイルを取り入れることで、介護や子育て等と仕事を両立している従業員の満足度を高め、定着率の向上にも繋がります。
ワークスタイル変革を成功に導くテクノロジーの活用
電子版資料やクラウドなどのツール活用で社内部門間の不平等な問題を解決するなど、テクノロジーは「雇用型テレワーク」を成功させるだけでなく、ワークスタイル変革に大きく寄与しています。テクノロジーツールの具体例として、働く場所を選ばずにコミュニケーションが可能な「ビジネスチャット」や遠隔でも操作が可能となる「リモートデスクトップ」が挙げられます。最近では、IoTセンサーを各デスクに設置し、当該座席の着席時間から利用頻度を導き出し、オフィスの利用率をデータで分析、オフィス環境の改善を行う「IoTアナリティクス」というサービスも登場しているなど、テクノロジーがワークスタイル変革にもたらす影響は今後益々大きくなっていくでしょう。
一般社団法人日本テレワーク協会が主催する「テレワーク推進賞」を受賞した他、総務省の「テレワーク先駆者百選」に認定されたIT企業の事例なども含めた記事がこちらにもあります。
JLL記事：ワークスタイル変革を推進するテレワーク導入の鍵
自営型テレワーカー
パソコン1台とインターネットの環境があれば、時間や場所に縛られない自由なワークスタイルです。
自由業とも呼ばれますが業務は幅広く、記事作成、事務作業、デザイン、システム開発など、インターネットを利用してやり取りできる仕事が対象となります。
SOHO（ソーホー）について
SOHOとは、「Small Office Home Office」の略になります。
パソコンやスマホなどの端末を利用して、自宅や小さなオフィスを構えてビジネス展開する人を意味します。
例えばクラウドソーシングを使って個人のスキルを提供するなど、自分1人で出来る範囲のマイクロビジネスを指す意味で使われることが多いです。
株式公開などを目指すスタートアップのベンチャー企業とは志向が違います。
ノマドワーカーについて
nomad(ノマド)は英語で「遊牧民」を意味します。
カフェなどでノートパソコンを開いて仕事をする、旅をしながらブログを書くなど、移動しながら働くスタイルを「ノマドワーク」と言います。
2010年～2012年にかけて、ブログの広告収入で暮らす人が増えてきて、一般に広まったワークスタイルです。
フリーランスについて
フリーのアナウンサー、芸能人なども含まれますが、特定の企業に属せず単発の仕事で自分のスキルを提供する働き方です。
SOHO、ノマドワーカーとも似ていますが、企業案件を個人で請け負う印象が強いのがフリーランスの特徴です。
フリーランサー、フリーエージェントとも呼ばれます。